# BUDDICA、日本エネルギー総合システムと業務提携し、家庭向けエネルギー事業「BUDDICA GRID」をスタート

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> - headline: BUDDICA、日本エネルギー総合システムと業務提携し、家庭向けエネルギー事業「BUDDICA GRID」をスタート
> - datePublished: 2026-08-16T11:00:02+09:00
> - publisher: プレニカ編集部（外部発表の紹介記事）
> - articleSection: エネルギー・環境
> - url: https://www.prenica.jp/news/energy-environment/1025-1fd067ef/
> - isBasedOn: https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000019.000174984.html

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## リード

中古車販売のBUDDICAがエネルギー事業に参入、V2Hを軸に家庭向けサービスを開始した発表を紹介する。

## 本文

【プレニカ編集部による要約】
中古車販売事業を展開する株式会社BUDDICAは、日本エネルギー総合システム株式会社と業務提携し、家庭向けエネルギー事業「BUDDICA GRID」を2026年8月17日より開始すると発表した。両社は合弁会社の設立を前提とした提携で、BUDDICAは中古EVの目利き・調達力を、日本エネルギーは施工・補助金申請・電力事業を担う。EVを家庭用の蓄電池として活用するV2Hを軸に、太陽光やエコキュートの導入までを一つの窓口で提供する。すでに太陽光やエコキュートを持つ家庭には、V2H追加による導入負担の少ない設計を用意し、電気代削減と災害への備えを提案する。国のV2H補助金（個人宅上限130万円、申請受付は2026年7月17日〜9月30日）の申請サポートも行う。サービス対象は北海道と沖縄を除く全国で、駐車場のある戸建て住宅が主な対象となる。

【プレニカ編集部の見解】
家庭のエネルギー管理に関心を持つ読者にとって、このサービスは「クルマ」と「家の電気」を一体的に考える新たな選択肢となる。特に、すでに太陽光発電やエコキュートを導入済みの家庭であれば、V2Hを追加するだけで既存設備を活かした電気代削減が期待でき、初期投資を抑えたい層には現実的な提案といえる。また、中古EVを蓄電池として位置づける発想は、車両の調達力を持つ事業者ならではの強みを活かしたものだ。もっとも、補助金は先着順で予算が限られており、申請時期によっては活用できない可能性がある。また、サービス対象外の地域があることや、中古EVの状態や車両適合性など、導入時に確認すべき点も少なくない。事業開始直後は実績が乏しいため、施工品質やアフターサポートの実際の評価は今後の運用状況を見守る必要があるだろう。

## 連絡先・補足

プレニカ編集部ピックアップ（出典は記事末尾のリンクをご覧ください）

## 出典

- 元記事（一次情報）: https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000019.000174984.html

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